近年、「住まい」を取り巻く環境は一変しました。

テレワークの推進やステイホーム、密になりやすい都会の環境など、コロナ前とは180度異なる生活スタイルを余儀なくされ、ストレスを感じたという方も多いと思います。

その結果、生活者が住まいに求める「モノ」「コト」にも変化が生じ、従来の「都心駅近」といった利便性の高いエリアよりも、特徴のある郊外やリゾートエリアの注目度が、特に都市部を中心に高まっています。

当社が行った調査「コロナ禍における住まいの意識調査」によれば、コロナ禍における住まいのトレンド変化は、在宅勤務経験の有無によって大きな違いが生じています。

下の表【1】はコロナ禍を経て住まいに求める要素に変化があったかどうかを聞いたものです。「変化があった」と回答した人は、在宅勤務経験者が47.7%で未経験者の約2.5倍となりました。

表【3】は、在宅勤務経験者と未経験者が住まいに求める要素のうち、両者の差分が大きい上位5項目を抜粋したものです。

在宅勤務経験者の特徴は、オン・オフのいずれにおいても、プライベートな空間に対するニーズが高い点です。都市部のマンションのような部屋数が限られた住まいの場合、室内では家族の誰かと接していることが多くなります。また、分譲住宅に比べて住宅性能が劣る傾向にある賃貸住宅の場合は、遮音性の低さから日常的にストレスを抱えがちです。

職住融合が進み、こういった日常生活の課題に直面したことで、勤務地に縛られることなく、「広さ」のある住まいのニーズが高まったと考えられます。